窃盗事件の自白と補強証拠

一審の調書に検察官が「相当法条を適用し」と述べたと書かれていても違法ではない。これまでの判例からも明らかで、違憲の主張は中身が手続違反の主張にすぎないとした。

一審は被害者の被害届などを自白の裏付けとして挙げており、自白を自白の裏付けにしたわけではない。被告人は供述調書を証拠とすることに同意しており、違憲の主張は前提を欠くとした。

刑が重すぎるという主張は違憲を名目にしているだけで、上告の理由にならない。記録を見ても判決を取り消すべき事情はなく、上告を退けた。