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窃盗

刑事 収録判決 2,940件

判決裁判所結果裁判長
1951.10.11 最高裁第一小法廷 判決窃盗と盗品買受けの上告棄却

Bの側の主張は、憲法違反をいうが、実際は原審が適法に決めた刑の重さを批判するものにすぎないとした。記録を調べても、職権で原判決を取り消すべき事情はないとした。

最高裁第一小法廷
判決
棄却 岩松 三郎
1951.10.11 最高裁第一小法廷 決定窃盗事件で刑の重さを争った上告

記録を調べても、職権で原判決を取り消すべき事情は見当たらないとした。裁判官全員一致の判断だった。

最高裁第一小法廷
決定
棄却 岩松 三郎
1951.10.11 最高裁第一小法廷 決定窃盗事件の上告と上告理由

記録を調べても、職権で二審の判決を取り消すべき事情は見当たらないとした。

最高裁第一小法廷
決定
棄却 沢田 竹治郎
1951.10.11 福岡高裁 第一刑事部息子が盗んだ物の買取りと刑の免除

前の判決は法律の適用を誤ったとして取り消し、ケーブル線の件は刑を免除し、残りの3件について懲役1年と罰金5000円を言い渡した。

福岡高裁 第一刑事部
破棄自判 石橋 鞆次郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 判決修理すれば使える拳銃の所持

一時的に使えない拳銃でも、修理すれば使えるものなら所持の罪は成り立つ。二審は通常の拳銃と認めており、使えないという主張は前提を欠く。

最高裁第三小法廷
判決
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 判決窃盗事件の上告棄却

記録を調べても、職権で原判決を取り消すべき事情は見当たらないとした。裁判官全員一致の判断だ。

最高裁第三小法廷
判決
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 判決窃盗事件の上告を退けた判決

記録をくわしく調べても、原審の判決を職権で取り消すべき事情は見当たらないとした。

最高裁第三小法廷
判決
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 決定窃盗事件の上告を退けた決定

最高裁での勾留日数のうち90日を刑に算入し、最高裁での裁判費用は被告人の負担とした。裁判官全員一致の判断だ。

最高裁第三小法廷
決定
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 判決窃盗事件の上告と勾留日数の算入

最高裁での審理中に身柄を拘束されていた日数のうち60日を、刑に算入した。

最高裁第三小法廷
判決
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 判決詐欺・窃盗事件の上告棄却

最高裁で勾留されていた日数のうち30日を刑に算入し、最高裁での裁判費用は被告人の負担とした。

最高裁第三小法廷
判決
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.09 最高裁第三小法廷 判決弁護人が求めた証人を調べなかった窃盗事件

そのほかの主張は法律が定める上告の理由に当たらず、職権で判決を取り消すべき事情もないとした。

最高裁第三小法廷
判決
棄却 長谷川 太一郎
1951.10.06 最高裁第二小法廷 決定控訴棄却決定への異議の申立期間

被告人は権利の回復を求めておらず、異議は期間後の不適法なものなので、不服申立てを退けた。

最高裁第二小法廷
決定
棄却 栗山 茂
1951.10.05 最高裁第二小法廷 判決強盗事件の刑の重さへの不服

この判断は裁判官全員一致だった。

最高裁第二小法廷
判決
棄却 栗山 茂
1951.10.04 最高裁第一小法廷 判決窃盗事件の刑の重さへの不服

記録を調べても、最高裁が自分の判断で原判決を取り消すべき事情は見当たらないとした。

最高裁第一小法廷
判決
棄却 斎藤 悠輔
1951.10.04 最高裁第一小法廷 判決窃盗事件の刑の重さへの不服

当時の法律では、刑の重さへの不服は最高裁に上告できる理由にあたらないため、上告を退けた。裁判官全員が同じ意見だった。

最高裁第一小法廷
判決
棄却 岩松 三郎
1951.10.04 最高裁第一小法廷 決定窃盗事件の上告を退けた決定

最高裁で身柄を拘束されていた日数のうち30日を刑に算入し、最高裁での裁判費用は被告人が負担するとした。

最高裁第一小法廷
決定
棄却 岩松 三郎
1951.10.04 最高裁第一小法廷 決定窃盗事件の上告の棄却

最高裁での勾留日数のうち30日を刑に算入し、最高裁での訴訟費用は被告人の負担とした。

最高裁第一小法廷
決定
棄却 真野 毅
1951.10.04 最高裁第一小法廷 決定窃盗・詐欺事件の上告棄却

最高裁の審理中に身柄を拘束されていた日数のうち90日を刑期に算入し、最高裁での裁判費用は被告人が負担するとした。

最高裁第一小法廷
決定
棄却 斎藤 悠輔
1951.10.03 東京高裁 第一三刑事部起訴が無効でも供述調書は有効か

管轄違いの場合の訴訟手続の効力に関する刑事訴訟法13条を参照として示し、記録が無効だという弁護人の主張は誤りだとした。

東京高裁 第一三刑事部
棄却 谷 中董
1951.10.03 東京高裁 第一刑事部同じ家に住む親族間の窃盗

高裁が自ら判決し、3件の窃盗を認定した。前科による加重もして懲役1年とし、判決前の勾留のうち60日を刑に算入した。

東京高裁 第一刑事部
破棄自判 小中 公毅

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