盗品売買
刑事 収録判決 443件
| 判決 | 裁判長 | ||
|---|---|---|---|
| 1953.11.26 最高裁第一小法廷 決定 | 盗品売買の仲介と自白の裏付け 記録を調べても職権で判決を取り消すべき事情はないとして、裁判官全員一致で申立てを退けた。 | 棄却 | 斎藤 悠輔 |
| 1953.11.26 最高裁第一小法廷 判決 | 盗品買い取り事件と二重処罰の主張 そのほかの主張は、法律や手続の違反、事実の誤りを言っているだけで、上告の理由にあたらない。記録を見ても、職権で判決を取り消すべき事情はない。 | 棄却 | 斎藤 悠輔 |
| 1953.10.22 最高裁第一小法廷 決定 | 盗品の売買仲介と自白調書の任意性 一審は多くの証拠を合わせて事実を認めており、それで事実は認められるとした。手続の誤りの主張は上告の理由に当たらないとして、裁判官全員一致で上告を退けた。 | 棄却 | 斎藤 悠輔 |
| 1953.10.20 最高裁第三小法廷 判決 | 証人申請の却下と証人尋問の権利 被告人本人の主張は法律違反や事実の誤りの主張にすぎず、上告の理由にあたらないとし、上告を退けた。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.10.20 最高裁第三小法廷 判決 | 盗品の買い取りと上告の理由 憲法37条違反の主張は過去の大法廷判例の趣旨から認められない。記録を調べても職権で判決を取り消す理由はなく、裁判官全員一致で上告を退けた。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.10.20 最高裁第三小法廷 決定 | 盗品と知って買ったかの認定 二人目の弁護人は具体的な判例を示しておらず、上告の理由として認められないうえ、中身も事実認定への不服にすぎないとした。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.09.25 最高裁第二小法廷 判決 | 再犯の刑の上乗せと二重処罰 刑が重すぎるという主張は、上告できる理由にあたらない。記録を見ても、職権で判決を取り消すべき事情はないとして、上告を退けた。 | 棄却 | 霜山 精一 |
| 1953.09.22 最高裁第三小法廷 判決 | 盗品の買い受けと自白の裏付け 有罪の根拠は自白だけでなく、自白を裏付ける十分な証拠もある。事実誤認や刑が重すぎるといった主張も、上告の理由にあたらない。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.09.17 最高裁第一小法廷 決定 | 窃盗・盗品売買などの上告退け 被告人Cは一審の判決時に少年ではなかったので、主張された違法もないとし、裁判官全員一致で上告を退けた。 | 棄却 | 真野 毅 |
| 1953.07.30 最高裁第一小法廷 判決 | 盗品の買い受けと刑法18条の合憲性 記録を調べても職権で原判決を取り消すべき事情はないとして、裁判官全員一致で上告を退けた。 | 棄却 | 入江 俊郎 |
| 1953.07.30 最高裁第一小法廷 決定 | 盗品売買のあっせん事件の上告 刑が重すぎるという主張は、法律が定める上告の理由に当たらないとした。記録を調べても、職権で原判決を取り消す理由はないとした。 | 棄却 | 岩松 三郎 |
| 1953.07.28 名古屋高裁 刑事第二部 | 執行猶予の満了後も残る有罪判決 自白調書を他の証拠より先に調べた手続は違法で、10回を別々の取引と認定したなら1回分は自白の裏付けを欠く。一審判決を取り消し、審理を地裁でやり直させた。 | 破棄差戻 | 高城運 七 |
| 1953.07.23 最高裁第一小法廷 決定 | 盗品売買などの刑事事件の上告 Aの主張は手続の誤り、事実の誤り、刑の重さをいうだけで、最高裁で審理する理由に当たらないとした。Aには上告審の費用の負担を命じた。 | 棄却 | 斎藤 悠輔 |
| 1953.07.22 最高裁第三小法廷 判決 | 盗品の買い取りと証拠への同意 判例違反の主張は、どの判例に反するのかを具体的に示していないので採用できないとした。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.07.22 最高裁第三小法廷 判決 | 二審が一審の事実を引用した判決の理由 記録を調べても、職権で二審判決を取り消すべき事情も見当たらないとした。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.07.08 最高裁第二小法廷 決定 | 盗品の仲介事件の上告 記録を調べても、職権で原判決を取り消すべき事情はないとして、裁判官全員一致で上告を退けた。 | 棄却 | 霜山 精一 |
| 1953.07.07 最高裁第三小法廷 判決 | 盗品を買う罪の刑と「残虐な刑罰」 記録を調べても、職権で高裁の判決を取り消すべき事情はないとして、裁判官全員一致で上告を退けた。 | 棄却 | 井上 登 |
| 1953.07.07 名古屋高裁 刑事第一部 | 盗みの教唆と盗品買い受けの審理 そそのかしの審理中に調べただけの被害届や証言は、買い受けの審理で改めて適法に調べない限り、買い受けの事実の証拠にできない。 | 破棄差戻 | 高橋 嘉平 |
| 1953.06.25 最高裁第一小法廷 決定 | 罰金等臨時措置法の適用の示し方 このため判例違反という主張は前提を欠き、上告の理由に当たらない。記録を見ても、職権で二審の判決を取り消すべき事情はない。 | 棄却 | 入江 俊郎 |
| 1953.06.25 最高裁第一小法廷 決定 | 盗品を買い取った罪の上告 記録を調べても、職権で二審判決を取り消すべき事情はないとし、裁判官全員一致で決定した。 | 棄却 | 真野 毅 |
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